【最新版】SNAP:スナップの株価、決算、今後の見通しを解説!

スナップの株価、決算、今後の見通しを徹底解説!

米国の若年層を中心に絶大な人気を誇るSNS「Snapchat(スナップチャット)」を手掛けているのがスナップです。この記事ではスナップの概要から株価の推移、最新決算、今後の見通しまで詳しく解説しています。

スナップへ投資を検討されている方は銘柄選びの参考としてぜひご一読ください。

スナップのCFD/現物取引対応業者一覧表

業者名取引手数料銘柄数取引単位取引時間公式サイト
[IG証券]IG証券2.2セント/株約17,000種類1株23:30-6:00[IG証券>詳細]
[サクソバンク証券]サクソバンク証券約定代金の0.15%約9,000種類1株23:30-6:00[サクソバンク証券>詳細]
[LINE CFD]LINE CFD無料194種類0.1株23:30-5:50[LINE CFD>詳細]

※各社ともに取引時間は標準時間を掲載(夏時間は1時間早くなります)。IG証券の一部米国株式では取引時間が延長されています。
※LINE CFDの取引単位(米国株)は銘柄によって1株となります。

米国株に少額から投資するならLINE CFD

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LINE CFDは米国株にレバレッジをかけて投資ができるCFD取引に対応した貴重な国内業者です。

LINE証券からリリースされたLINE CFDはアップルやテスラなどの米国株に0.1株から取引が可能。有名企業だけでなくスナップやショッピファイ、クラウドストライクなど要注目のグロース銘柄も多彩に取り扱いしています。

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取引手数料は全銘柄で無料。取引コストは基本的にスプレッド(売値と買値の差)だけなので、CFD初心者でも安心して取引が可能です。

取引ツールは便利なスマホアプリとPCブラウザ版ツールを配信しています。「米株に少額から投資したい」という方はLINE CFDをぜひチェックしてみてください!

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Snap(スナップ)とは

Snap(スナップ)とは

スナップは、コミュニケーションアプリ「Snapchat(スナップチャット)」を運営するソーシャルメディア企業です。全米では、フェイスブック、ツイッター、ピンタレストと並び、SNS社4強と言われています。

スナップはカメラの技術開発に強みを持っている会社です。カメラ機能を改革することによって、生活やコミュニケーションの方法を革新させてきました。

特に、AR機能(拡張現実、実在する風景にアニメなどのバーチャル風景を重ねる機能)に強く、この機能を使ったコンテンツが人気となり業績を伸ばしています

また、投稿が短期間で消えるというシステムも大きな特徴の一つです。今や他社でも広く使われている、24時間で投稿が消える「ストーリー」というコンテンツも元々はスナップの開発したものでした。

スナップチャットは、ミレニアル世代やZ世代と言われる若い層、言い換えればタブレットやスマートフォンが日常に浸透している世代から絶大な支持を得ています。

創業者であり現CEOのエヴァン・スピーゲルも1990年生まれの33歳です。(ちなみに奥様はスーパーモデルのミランダ・カーです。)

スナップチャットの魅力は、若い世代の人達がカメラを思い出を保持するものとしてでなく、「気軽に」仲間の「今を知る」ことができるツールとして使う点にあります。毎日送られる画像は、世界中で50億枚にものぼるそうです。

Snap(スナップ)の会社概要

企業名Snap Inc
本社所在地3000 31st Street Santa Monica, CA 90405 USA
設立年月日2010年
代表者Mr. Evan Spiegel
業種IT・通信(IT&communications)
上場日2017年3月2日
市場NYSE
ティッカーSNAP
従業員数3863人

スナップの3つの強み

新機能拡大でスーパーアプリ化

2020年7月に開始した「Snap Minis(スナップ ミニズ)」。これはアプリ内で他社のアプリを提供できるというシステムです。

こうしたアプリ内アプリはチャット機能内で利用ができるもので、中国のウィーチャットやラインでも展開されており、予約、注文、決済、会員証といったアプリ企業のサービスを提供できます。

アプリ開発者やパートナー企業にスナップのプラットフォームを提供し、お互いがwin‐win‐winになるよう構築します。

これによって、お互いの技術やイノベーションをコピーしたり流出させたりすることが少なくなり、より強固な「プラットフォーム化」を実現させることができます。今後の大きな収益の基盤になっていくことでしょう。

アフターコロナが追い風になる

スナップチャットは、基本的には現実の友人とのコミュニケーションを補完する役目を果たすアプリになりますので、アフターコロナで人がリアルに会って移動することができるようになれば、その強みがさらに拡大します。

特に、マップ機能は世界で一番パーソナルなマップ機能と言われており、友人との位置情報確認だけでなく、配送用、災害や迷子などの人探しにも利用できるとてもポテンシャルの高い機能です。

また、スナップの収益はスポンサーからの広告収入のため、アフターコロナに抑制されていた消費欲が爆発すれば、広告収入も増大する可能性は大きいと思われます。

売上基盤が北米から新興国へ拡大

スナップチャットは北米で開発され、北米ではツイッターに次ぐ人気SNSになっていますが、近年欧州や新興国にも拡大しています。

特に今後ポテンシャルが高いのがインドです。2020年にインドでは、ティックトックが政府により禁止されたのも追い風と言えます。

インドの人口は約13.5億人、その半分が25歳未満で、スナップチャットのターゲットのど真ん中です。またインドはIT人材が多く、ITリテラシーの高い国なのも利点と言えるでしょう。

また、アプリの対応OSも当初はiPhone対応のiOSがほとんどでしたが、世界ではAndroidのシェアの方がはるかに大きいためAndroid(アンドロイド)版を繰り返し改善しました。

それにより、今はIOSよりもAndroid版のユーザーの方が多くなっています。

Snap(スナップ)の業績

スナップ2022年度第2四半期決算(4-6月期)

売上高
11.1億ドル(予想11.4億ドル)× 市場予想を下回った
EPS
-0.02ドル(予想-0.05ドル)〇 市場予想を上回った
ガイダンス
※未発表

※出所:スナップ決算情報よりFX手とり作成

2022年7月21日に発表された2022年度第2四半期決算は、前年同期比13%増の売上高11億1,100万ドルと予想をわずかに下回る結果でした。

1株当たり利益(EPS)は市場予想-0.05ドルを若干上回る-0.02ドルとなり、前四半期に引き続き厳しい決算となりました。

もっとも、1日当たりアクティブユーザー数(DAU)は3億4,700万人で、市場予想の3億4,300万人を上回り前年同期比で18%増加しています。

売上高は市場予測を下回っていますが、順調にユーザー数を増やしている点は評価されます。

スナップ決算

通年の決算を見てみましょう。この5年間の成長は目覚ましく、売上高は継続して右肩上がりが続いています

2021年度の売上高は41億ドルに達し、前年比64%増と申し分ない成長です。ユーザー1人当たりの平均収益は前年同期比35%増で、2021年に13.65ドルに到達しました。また、年間のキャッシュフローも2.2億ドルのプラスになり、年間の黒字化を実現しつつあります。

ただし、今回の決算では「事業の不確実性に鑑みガイダンスは発表しない」としており、競合他社との競争激化で見通しが立たないとしています。今後の決算は要チェックですね。

スナップの株価と分析

スナップ株価チャート

(SNAP)スナップ株価チャート(週足)

スナップは、2017年3月2日にNYSE(ニューヨーク証券取引所)に上場しました。

新型コロナ感染症の巣ごもり特需銘柄ではなかったのですが、特徴的なコンテンツとマーティングセンスで「ハイパーグロース」銘柄の一つとして人気となり、好業績を背景に2020年は1年間で約3倍の株価上昇となりました。

もっとも、米国の金融引き締めによるハイテクグロース銘柄への逆風がスナップに大きな影響を与え株価は2020年5月頃の水準に戻っている状況です。

当面の目標としては下落に歯止めがかかった25ドル~40ドルのレンジにまで株価を戻せるかに注目です。

スナップの今後の見通し、展望

「消えるメッセージ」という画期的なコンセプトで出発したスナップチャットは、創業者エヴァン・スピーゲルの34回目に生み出したプロダクトだそうです。

現代の若者層は「今」この瞬間を大切にする傾向が強く、気軽にすぐ人と繋がりたいという心理を上手く掴んだことが成功と成長の秘訣だと言えます。

スナップチャットがここまで成長できたのは偶然などではなく、ユーザー層やユーザー同士の人間関係を熟知し、ロードマップを丹念に描いた結果だと言えます。

創業当初エンターテイメント性が高かったアプリですが、今ではプラットフォーム化し、ビジネス展開も拡大しています。

現在もスタートアップの会社を買収したり設備投資やマーケット分析に余念がないため、しばらくはマイナス収益が続くかもしれませんが、フリーキャッシュフローの改善や損失幅の縮小は見られています。

スナップにはまだまだ新しい製品によって大きく成長を見込める準備が整っています。現状の課題をしっかりと乗り越えることができれば、ユーザーとの関係性はより健全に強化され、再び成長見通しになってくるでしょう。

スナップ株に関するよくある質問

スナップ株のQA

スナップの株式は1株いくらで買えますか?

スナップの株価は1株あたり11ドル(2022年9月1日時点)です。米国株式は1株から投資できるため、現物取引では、1株あたり約1,500円で株式を購入することができます。

スナップの株式の買い方、購入方法は?

スナップはNYSE(ニューヨーク証券取引所)に上場している米国株式です。米国株式の取り扱いがある証券会社で口座開設を行い、投資資金を入金、取引条件(決済方法、注文方法、取引数量など)を設定すれば購入ができます。

買い方としては、日本株と基本的に同じです。

米国株式の取引方法にはCFD取引もあります。CFD取引とは、差金決済取引のことで最大5倍レバレッジをかけたり、売りから取引に入る(空売り)が可能。現物取引よりも飛躍的に資金効率を高められる買い方になります。

別記事でCFD取引に関しては詳しく解説しているので、気になる方はご一読ください。

スナップの株式を取り扱いしている国内業者はどこですか?

国内のネット証券会社では、DMM 株SBI証券楽天証券マネックス証券がスナップの現物取引に対応しています。

IG証券サクソバンク証券LINE CFDはスナップのCFD取引に対応しています。各証券会社の比較表を以下に掲載しているので、気になる証券会社があればチェックしてみてくださいね。

資金効率を高めてスナップに投資するならIG証券

IG証券

IG証券はスナップをはじめとした米国株式のCFD取引に対応した貴重な国内の証券会社です。CFD取引は日本株の信用取引と同じ要領の取引方法です。

国内の証券会社では米国株式の信用取引は提供されておらず、レバレッジをかけて取引するにはCFD取引に対応した業者を利用する必要があります。

IG証券はCFDに特化した国内業者でアファームを含む12,000銘柄以上の株式CFDに対応。メジャーどころからマイナーどころまで多種多様な海外株式を取り揃えています。もちろん、スナップなど今、注目のグロース銘柄も豊富なラインナップがあります。

IG証券

現物取引とCFD取引を比較したとき、現物ではスナップの株価が上昇した場合にしか利益が出ません。この点、CFD取引では売りからも取引に入れる(空売り)ため、一時的な下落局面でも利益を狙うことが可能です。

また、スナップの株式を現物で保有している場合であれば、下落局面でCFDの売りポジションを持てば株価が回復するまでのリスクヘッジに活用することが可能。レバレッジをかけられるため、現物よりもポジション保有の必要資金が少ないのも注目ポイントです。

国内の証券会社でスナップのCFD取引に対応している証券会社はごく少数です。「取引の幅を広げたい」「下落時の対策をしたい」という方はIG証券にぜひご注目ください!

IG証券 公式サイト

スナップ株式の現物取引対応業者一覧表

業者名対応取引取引手数料取引単位取引時間公式
[DMM 株]【DMM 株】現物無料1株23:30-6:00[DMM 株>詳細]
[SBI証券]SBI証券現物0.495%1枚23:30-6:00[SBI証券>詳細]
[楽天証券]楽天証券現物0.495%1枚23:30-6:00[楽天証券>詳細]
[マネックス証券]マネックス証券現物0.495%1枚22:00-10:00[マネックス証券>詳細]

※取引時間は標準時間を掲載、夏時間は開始時刻/終了時刻ともに1時間早くなります。
※DMM株では円のみでの取引となり為替手数料として1ドルあたり片道25銭が発生します。
※楽天証券の米国株式取引手数料は約定代金に応じて手数料がかかります。2.22米ドル以下は手数料0円、2.22米ドル超~4,444.45米ドル未満は約定代金の0.495%(税込)、4,444.45米ドル以上は22米ドル(税込)となります。
※SBI証券の取引手数料(インターネットコース)は約定代金が2.02米ドル以下で最低手数料0米ドル、上限手数料が20ドル(税込22ドル)となります。コースによって手数料が変わるため詳しくは公式サイトをご確認ください。

スナップの現物取引ならDMM 株!

DMM 株

スナップの現物取引をするならおすすめなのがDMM 株です。

SBI証券や楽天証券など大手ネット証券では米国株式の購入に取引手数料がかかります。この点、DMM 株は米国株式/ETFの取引手数料が一切かかりません。

為替手数料として1ドルあたり25銭が別途、発生しますがこれは他の証券会社でも同じことです。取扱銘柄数は少なめですが、スナップをはじめとした米国の注目銘柄を厳選して取り扱いしています。

取引コストで選ぶならDMM 株をぜひチェックしてみてください!

→詳しくはDMM 株公式サイトへDMM 株

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