Zoom（ズーム）の将来性、株価の今後の見通しは？最新決算から解説

この記事ではテレワークで注目のZoom（ズーム）を色々な角度から詳しく解説しています。

テレワークが働き方の1つとして普及した今、様々なIT企業がテレビ会議やビデオチャットのサービスを提供しています。その中でも注目されているのがZooｍ（ズーム）です。

ここでは、Zoomの企業概要から最新の決算情報、今後の見通し、株式の買い方まで解説しているぜひ参考にしてみてください！

Zoom（ズーム）の概要

Zoom（ズーム）はアメリカのカルフォルニア州サン・ホゼにあるソフトウェア開発企業です。正式名称はズーム・ビデオ・コミュニケーションズ（Zoom Video Communications Inc）。ビデオ会議やビデオチャット、音声会議、ウェブセミナーといったITサービスを提供している会社です。

Zoomは独自のデータ圧縮技術を使い、モバイル回線でも安定したビデオ通話を実現。クラウドプラットフォームを使用したマルチデバイス対応のサービスを提供しています。

Zoomの創業者はエリック・ユアン（Eric Yuan）という方で、同氏は中国生まれの元エンジニアです。1997年に渡米しシスコシステムズのエンジニア担当バイスプレジデントを担当。エンジニアとしての技術力の高さとマネジメント経験を生かし2011年にZoomを創業しています。

米国以外にもオーストラリア、イギリス、カナダ、フランス、日本、オランダ、シンガポールなど世界各国で事業を展開。その中でもZoomは技術力の高さ、財務の健全性から注目されている企業になります。

Zoom（ズーム、ZM.O）の会社概要

ズーム（ZM）の株価チャート

ズームは2019年の上場当時は約60ドルの株価でしたが、2020年3月のコロナショックから株価が急騰。一時は最高値で588ドルをつけ2年ほどで10倍近い上昇を記録しました。

もっとも、コロナウイルスのパンデミックが収束するに連れて業績の鈍化が嫌気され株価は下落。現在の株価は上場当時にまで戻っている状況ですが、このタイミングで米国の投資運用会社であるARK社はズームの株式を買い増ししています。

ズーム（Zoom）の最新決算情報

Zoomは新型コロナウイルスのパンデミックによって急激に知名度を広げた企業です。コロナ特需は終わったものの、「Zoomする」という動詞が生まれるほど「Zoom＝リモート会議」という認知が広がりました。

業績に関しても、成長率は以前ほどではありませんが足元の決算は堅調です。2024年2月26日発表の第4四半期決算では売上高が11億4,650万ドル、EPSは1.42ドルと市場予測を上回りました。

これで11四半期連続で売上高10億ドル越えを記録。パンデミック収束後でも安定して一定の業績を上げています。特に、今決算では企業向けの売上が好調。フリーキャッシュフローもしっかりと生み出しています。

継続的な事業の効率化と法人顧客の囲い込みを図り高い収益性を確保。新スタートした大企業向けのクラウドコンタクトセンター（コールセンター業務のクラウドサービス）は早い段階で軌道に乗っており、今後の大きな収益の柱となることが期待されています。

ズーム（Zoom）の将来性、今後の見通し

アクティブファンドとして全米を席捲したARK社はズームの企業価値が「2026年に現状の4倍になる」とその将来性を評価しています。

その理由は「ズームの技術力の高さ（音声・映像品質、UI、安定性）」「リモートワーク市場規模の拡大（特に、中国）」「次のリーダー的存在になるポジションにある」という点です。

最高のオーディオビジュアル品質、摩擦の少ないシンプルなインターフェース、堅牢なカスタマイズ設定によりZoomのユーザーエクスペリエンスは他のすべてのビデオ会議サービスより優れています。

今後、拡大の一途を辿るリモートコミュニケーション市場において、ARK社はズームがこれからの市場を牽引するパイオニアになると考えています。

足元では株価が軟調に推移していますが、4～5年後を見据えた中長期での投資に妙味のある銘柄がZoom（ズーム）という企業です。

Zoom（ズーム）株の買い方、購入方法

ズームは米国のNASDAQ（ナスダック）市場に上場しており、日本でZoomの株式を取引するには海外株式、米国株の取扱いがあるネット証券会社を利用する必要があります。

米国株式の主な取引方法としては「現物株式」「投資信託/ETF」「CFD取引」などがあり、それぞれにメリットとデメリットがあります。

簡単に解説すると、長期スパンでじっくりズーム株の値上がりを待つのであれば「現物株式」や「投資信託/ETF」などがおすすめ。

短期～中期スパンで値動きを狙うなら「CFD取引」が最適です。CFD取引に関しては以下で簡単に解説しています。

Zoom（ズーム）の売買差益を狙うならCFD取引！

「積極的に取引をして差益を狙いたい」

現物株式の長期保有も投資方法の1つですが、積極的に売買差益を狙いに行くときはCFD取引（差金決済取引）がおすすめ。現物株式は空売りができないため、株価の下落局面では利益を狙うことができません。

この点、CFD取引では売りから取引に入ることが可能。上昇と下落のどちらでも利益を狙うことができるため取引の幅が広がります。また、最大5倍のレバレッジをかけることで入金額以上の取引が可能です。少額の資金でも投資効率を飛躍的に高めることができます。

CFD取引の基礎知識から他の取引方法との比較、メリット・デメリットは別記事でもまとめているので気になる方はご一読ください。

CFDとは？基礎知識を徹底解説！

以下では、ZoomのCFD取引および現物株式に対応したネット証券会社、国内業者を紹介していきます。

Zoom（ズーム）のCFD取引対応！国内業者比較表

IG証券

IGグループは為替の本場ロンドンで創業45年、全世界でグローバルに事業展開している金融プロバイダーです。国内CFD業者では圧倒的な取扱銘柄数を誇っており、その銘柄数はなんと17,000銘柄以上。

Zoomはもちろん、主要な米国株式からマイナーな株式まで多彩なラインナップを取り揃えています。IG証券の株式CFDでは1株単位から取引可能。

Zoomであれば1株当り約1,800円程度から取引が可能です（2024年4月1日時点）。

取引ツールは先進のHTML技術でプログラムされたPC版ブラウザツールとスマホアプリの2種類を配信。多様なアセットクラスの銘柄を本格的な取引ツールで分析できます。

IG証券は海外株式以外にも、FX、原油や金などの商品、バイナリーオプションやノックアウトオプションにも対応。銘柄と取引方法の豊富さで選ぶならIG証券は要チェックです！

IG証券CFD徹底特集！スプレッドから手数料まで解説！

IG証券 公式サイト

サクソバンク証券

プロ投資家やプロトレーダー向けの取引ツールが魅力的なのがサクソバンク証券です。サクソバンク証券もIG証券と同じく全世界で金融サービスを提供するグローバル企業。

海外株式のCFD取引に対応しており、ZM（ズーム・ビデオ・コミュニティズ）の銘柄で検索すればヒットします。取引最小単位は取引金額50米ドル（約5,000円）以上です。もっとも、サクソバンク証券は最低入金額10万円という制限がある点にはご留意ください。

サクソバンク証券はどちらかと言えば投資経験者、上級者向けの業者です。海外株式は約12,000銘柄、債券やETFも豊富に取扱いしています。また、海外株式のオプション取引にも対応している貴重な業者。

取引ツールはマルチデバイス対応の本格仕様なので投資初心者には少し扱いが難しい面も。もっとも、機能性は折り紙付きです。豊富なテクニカル指標に描画ツール、比較チャート機能や無制限の画面分割などチャート分析において無類の強さを発揮してくれます。

「本格的な取引ツールを使いたい」「上級者向けの業者がいい」という方はサクソバンク証券が要チェック。

サクソバンク証券のCFD特集！手数料から取引ツールまで徹底解説！

サクソバンク証券のZoom（ズーム）取引チャート画面

サクソバンク証券 公式サイト

Zoom（ズーム）の現物株式対応！ネット証券を比較！

証券会社	取扱銘柄	取引手数料	特徴	公式サイト
SBI証券	約6,000銘柄	0.45％	大手ネット証券 証券口座開設数1,100万以上
楽天証券	約4,950銘柄	0.45％	新規口座開設数1位（※1） 豊富なキャンペーン開催
マネックス証券	約5,000銘柄	0.45％	時間外取引（プレ、アフター）可能 米株買付時の為替手数料0円
松井証券	約3,900銘柄	0.45％	100年以上の歴史を誇る老舗 「リアルタイム株価」無料
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Webull証券	約7,000銘柄	0.20％	本格的な板情報や気配値をスマホで確認 米国株オプション対応

DMM 株

Zoomの現物株式に投資するならおすすめなのがDMM 株です。DMM 株はDMM.com証券が提供している証券サービスになります。同社は「DMM CFD」や「DMM FX」などのCFD取引、FXなどのサービスも提供しており、そのうちDMM 株は日本・米国の現物株式が取引できるサービスです。

DMM 株の最大の特徴は「米国株式の取引手数料が0円」という点。米国株式の現物取引に対応したネット証券ではいずれも1注文ごとに取引手数料がかかりますが、DMM 株ではどれだけ取引しても取引手数料が発生しません。

1株単位から取引できるため少額の資金から取引が可能。ツールもブラウザ版とインストール版のPCツール、スマホアプリを配信。スマホアプリは日本株と米国株の両方がシームレスで取引できます。アプリ内で資金振替もできるので非常に便利。

米国株式の取扱銘柄数は約900銘柄、SBI証券や楽天証券と比較すると少ないですがZoomを含めた人気の米国株式は大抵が取引できます。「取引コストはしっかり抑えたい」という方はDMM 株が要チェック！

DMM 株の特徴を徹底解説！

DMM 株 公式サイト

SBI証券

SBI証券は国内の大手ネット証券でも数少ないZoomの海外株式が取引可能な業者です。2019年4月18日にIPOでのズームビデオコミュニケーションズ（ZM）取り扱いした実績もあるSBI証券。

Zoom以外にもアマゾンやエヌビディア、テスラ、マイクロソフトといった有名企業を豊富に取り揃えています。米国株式は約6,000銘柄以上、その他にも中国・韓国・シンガポール株式まで対応。

SBI証券の米国株式取引は安い手数料と逆指値注文に対応している点がポイント。取引手数料は約定代金の0.45％（インターネットコース）、約定代金が2.02米ドル以下は手数料0ドル、上限手数料は20ドルです。注文方法は指値・成行に加えて逆指値注文にも対応。トレンドに乗って注文を出したり、損切りでリスクコントロールをしたりとより柔軟な取引が可能です。

SBI証券は投資情報も積極的に配信しており、ダウ・ジョーンズ社が日本人投資家向けに発行している「バロンズ・ダイジェスト」やモーニングスター社が提供する個別銘柄レポートも確認可能。総合的にクオリティの高いサービスを提供してくれます。

SBI証券の特徴を徹底解説！

SBI証券 公式サイト

楽天証券

SBI証券と並ぶ大手ネット証券である楽天証券でも米国株式でZoomの取扱いがあります。

1注文当りの手数料は2.22米ドル以下で0円、2.22米ドル超～4,444.45米ドル未満で約定代金の0.495％（税込）、4,444.45米ドル以上が22米ドルとなります。約定代金が4,444.45米ドルを超える分は22米ドルが上限となるので、それ以上の手数料はかかりません。

さらに、楽天証券では超割コースを選択することで取引手数料の1％（大口優遇なら2％）が楽天ポイントで返ってきます。獲得した楽天ポイントは楽天グループでの買い物やJMBマイルに交換してJALの特典航空券と引き換えが可能。

Zoomの株式取引で楽天ポイントが貰えるのは楽天グループならではのメリットですね。楽天証券は取引ツールも魅力的で、iOS・Androidの両OSに対応したスマホアプリや10種類以上のテクニカルチャートを搭載したPCツールなど米国株式への投資を強力にサポートしてくれます。

楽天証券の特徴を徹底解説！

楽天証券 公式サイト